2015年7月16日

デジタル体質じゃない企業のオウンドメディアは成功しない

投稿日:2015年7月16日

○○がない会社のオウンドメディアは成功しない
2015年中にスマートフォンからのインターネット利用がPC利用を越える見通しのようです。すでに楽天やAmazon、Youtube、ニコニコ動画などはスマホからの利用がPC利用を上回っています。

また、1日あたりのインターネット利用時間もPCで54分、スマホで108分というダブルスコア。

もう言い切ってもよいと思います。『スマホがインターネットを制した』と。

引用:ニールセン:インターネット利用者数 25ヶ月推移

さて、今回のエントリーは、ネットの中心がスマートフォンになるとペイドメディアが衰退し、オウンドメディアが超重要になってくるけど、○○○がない企業は、オウンドメディア運営に必ず失敗するという話を紹介します。

スマートフォンがマーケティングを変えていく

スマホがネットの中心になると、マスメディア(ペイドメディア)に頼ったマーケティングだけでは、十分な効果を得ることが出来なくなるというのが、広告業界の共通認識です。

スマホの4~6インチ程度の小さな画面にこれまでのような広告を積極的に見せていくことは不可能だからです。

スマートフォンを使えば、いつ、どこにいても多種多様な情報へ瞬時にアクセスできます。それによって人々は自分にとって最も有益な情報に辿り着き、その情報から問題解決方法を選択するようになります。

つまり、潜在的ロイヤルカスタマーにリーチしたければ、彼らが求める、彼らにとって必要な情報をネット経由でスマホに配信する必要があります。逆にそれが出来なければビジネスチャンスを得ることが難しくなるということです。

オウンドメディアは手間がかかるがメリット大

オウンドメディアの必要性の詳細については、「オウンドメディアの必要性をジャパネットたかたの成功事例から考察」を見ていただくとして、ここでは、オウンドメディアのメリットを紹介していきます。

オウンドメディアの最大のメリットは、顧客との継続的な関係構築が可能になることでブランディングとしても大きな成果を得ることが出来ます。加えて新しい顧客層と接点を持つきっかけにもなります。
オウンドメディアへの登録前後でいずれかの項目の点数が伸びたユーザー、つまりポジティブな影響を受けたユーザーは全体で86%となり、項目別では、「認知・想起率の向上」(73%)、「積極的な行動変化」(68%)、「イメージアップ」(60%)と、いずれも高いことがわかりました。-IMJ:オウンドメディアによるエンゲージメント向上に関する調査

さらに、自前で顧客を囲い込むことができるので、広告宣伝費の大幅削減も見込めますし、あまり広告宣伝費を捻出できない企業でも効果を期待することが可能になります。

また自社でオリジナルのコンテンツを作成・提供することになるので、コンテンツが資産としてストックされていきます。これは、販促費を資産にできるし、情報収集の大半がネットで行われていく昨今では、良質なコンテンツを数多く保有しているのは非常に高いアドバンテージとなります。

[オウンドメディアのメリット]

・カスタマーリレーションシップが構築できる
・潜在層との接点が持てるようになる
・広告費がコンテンツ資産に変わる
・ペイドメディアに頼らなくてもマーケティングできる

「○○○がない」企業は、オウンドメディアを運営できない

うまく運営できれば個人事業レベルでも多くのリターンを得ることの出来るオウンドメディアですが、規模の大小問わず、どんな企業でも運営できるわけではありません。

結論から先にいうと[情報共有のしくみがない企業]、[コミュニケーション不足で活気がない企業]、[組織を横断できる部門がない企業]は、オウンドメディアを成立させる前提条件が揃わないので、運営することはかなり難しいといえます。

オウンドメディアは、自社で放送局を運営するようなものですから、常にコンテンツを作り続けなければなりません。文章やデザインを外部のプロフェッショナルに頼むとしても、情報の元は社内にしかないので、それらをピックアップできるリソースは自社で用意しないと始まらないのです。

それ以前に、オウンドメディアとは、企業と顧客の情報共有・価値共有の場であり、問題解決提案の場でもあるのです。社内で情報共有が乏しかったり、コミュニケーション不足であるというのは、致命的な問題といえるでしょう。

デジタル時代に合った企業体質への変換

ネットとスマホによって顧客との接点がデジタルになっていく中でビジネスを盛り上げていくには、会社をデジタル時代に合う体質に変えていく必要があります。

デジタル時代に合った体質とは、必要な情報を瞬時に取り扱うことが出来るということ。つまり、高度な情報共有とコミュニケーションのしくみを持つということです。

この記事を読んで、情報共有の強化や社内コミュニケーションを活性化が自社の最優先課題だと思った方は、当サイトにお気軽にご相談ください

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