2018年1月5日

【長野県へ移住】子育てに最適な移住地を見つけるには~東京から伊豆高原、そして西軽井沢へ①

投稿日:2018年1月5日


(1)地方には、住みたいと思う物件がなかなか見つからない
(2)地方に移住したいけれど、いい仕事が見つからない
(3)地方の教育環境は、都会に比べると選択肢が少ない
(4)地方だと病院に行くにも車で1時間くらいかかってしまう


などなど、地方には魅力的な環境があるけれど、家族で移住するにはさまざまな問題をクリアする必要があります。

私事で恐縮ですが、2011年6月から都内を離れ伊豆高原にテスト移住。その後、2017年7月に長野県の西軽井沢に定住前提で移住しました。

筆者は仕事で地方創生をサポートするWebサイトの企画・制作を請け負って全国各地の移住家族を取材しています。その仕事で得た知見と自身の経験を踏まえて今回の移住に関する記事を連載していきます。

ただ、ひと言で「移住」といっても、独身・家族・定年後など、年齢や世帯の状況によって重視するポイントが異なります。今回の連載では、小学校入学前の子供がいる「子育て世帯」の移住に限定した内容となります。

子育て世帯の移住で最も重要なポイント

移住する際の基本的なポイントは、家・仕事ですが、子育て世帯は、教育環境(学校・塾)と医療環境(病院・クリニック)が加わります。

大自然に囲まれたすばらしい環境に住むことができても、子供の学校が遠い、ちょっとした病気を診てもらうために病院まで車で1時間かかるというのでは大変。

また、地域の学力レベルにも気をつける必要があります。私見ではありますが、公教育のレベルが高い地域は、住民のモラルも良好な傾向があると感じます。

住民のモラルが高ければ高いほど、各種トラブルや犯罪等に巻き込まれる可能性は低くなります。これは、平穏で幸せに暮らしていくには非常に重要な事です。

移住地や物件を決めるときは「生活圏マップ」をつくろう

移住は、自身や家族のライフスタイルにあった生活圏に居を構えるのが成功の秘訣。移住候補地が決まれば、最初に生活圏マップを作成し、徒歩15~20分圏内、車で20~30分圏内を精査することをおすすめします。

筆者の移住先:生活圏マップ:徒歩エリア
筆者の移住先:生活圏マップ:徒歩エリア

近い将来、保育園や小学校に子供を通わせることになる子育て世帯にとって子供を遊ばせる場所が住居の近くにあるのは、かなりの有力材料。加えて、子供が急な病気にかかった際に、すぐに見てもらえるクリニックや病院が徒歩圏にあるのも重要です。

筆者の場合、一番最初に仲介業者に紹介してもらった物件の生活圏マップが想定以上に充実していました。なので、希望地の隣町で価格も予算の倍近い物件でしたが、即断で購入を決めてしまいました。おかげで住宅ローンの申込みで四苦八苦する羽目になります。

コンビニまで徒歩4分、小児科のクリニックが隣の区画にあり徒歩3分、テニスコート、サッカーグラウンド、野球場を併設している4万5千㎡もの広さのある公園、児童館・小学校まで徒歩6~7分と徒歩圏のロケーションは、120%満足いく立地でした。

筆者の移住先:生活圏マップ:車移動エリア
筆者の移住先:生活圏マップ:車移動エリア

車移動が大半の地方で重要なのが、車移動で20~30分圏内の導線です。この範囲内で日常生活の大半をまかなえるのが理想。頻繁に訪れることになるスーパーやドラッグストアなどは、10分以内にあれば最高です。

まだ調査が十分ではありませんが、筆者の車移動のマップ分布は、主要ターミナルである佐久平駅・軽井沢駅までそれぞれ、15分・25分です。新幹線で東京駅まで70~80分なので、片道約2時間程度で都内近郊まで行くことができます。

複数あるショッピングモールには、自宅からほぼ同じ移動時間でアクセス出来るので、買い物のマンネリ化を軽減できています。

子育て的なメリットとしては、思い立ったらすぐにスキー場に行くこともできます。川遊びも近所で可能なようなので、四季を通じて屋外でのびのびと子供を遊ばせることができます。

生活圏マップ作成にはGoogle マップが最適

興味のある物件を購入するべきか?それを決めるのは人それぞれの価値観によりますが、子育て世帯は、周辺環境や施設も物件と同じくらい重要です。

その意味を含めて生活圏マップを作成するのは、移住先での生活をイメージするにも大いに役に立ちます。

ただ、周辺を実際に散策してじっくり調査というわけにもいきませんのでGoogleマップを活用して手軽に作成するのをおすすめします。


スマホのGoogleマップで物件近隣の地を地図の中心に位置させて、「コンビニエンスストア」と音声検索してみると周辺のコンビニエンスストアの分布が一目でわかります。

筆者のようにわざわざドキュメントに落とし込まなくても、スマホに表示される内容をスクリーンショットで保存しておくだけでもよいと思います。

移住を成功させるために必ず参照しておきたいデータとは

地方に移住したら、お金が安く済むという誤ったイメージがあります。たしかに土地や固定資産税は都心に比べれば安いですが、上物の価格は同じです。車は必須ですので、車両費用・維持費用・税金・保険などが都会の車を持たない世帯と比べれば余計な支出となり、土地の安さとトレードオフになるでしょう。加えて、水道光熱費は、都会より間違いなく高いです。

また、物価もエリアによっては都心よりも質が悪くて高いところもあります。加えて、移住者をよそ者扱いして、スマートに受け入れられない地域もあります。さらに、都会では常識であるようなことが地方では、悪い意味でまったく通用しないこともあります。

都心よりも不便、物価高、永久よそ者扱い、低モラル地域となると地方移住失敗の役満です。

そうならないためには、これから紹介するようなデータを市町村自治体レベルで参照しておけば、ある程度の判断材料になるでしょう。

交通事故発生件数/発生率

交通ルールの遵守率が高ければ交通事故発生率は減少します。もちろん人口が多く車両数が多ければ事故も起こりやすいという傾向はありますが、それらを踏まえてルールを守るモラルの高い人が多ければやはり交通事故の発生率は低くなります。子供の安全のことを考慮すれば交通事故発生率の高い地域は要注意です。

発生率が0.55%以下なら安心材料の目安になるかと思います。

都道府県の交通事故発生率ランキング
全国・全地域の交通事故発生率ランキング

※自動車保険の料率も地域によって差があるので、こちらも参考ください。
都道府県別 保険料ランキング

全国学力テスト正答率

公教育レベルが高い地域というのは、総じて住みやすい傾向であると思います。教育を重視しているということは子供への躾もしっかりと行っている証左ともいえます。また、非正規雇用率や離婚件数と負の相関があるという興味深い結果も出ているようです。

2017年全国学力テスト正答率
非正規雇用率ランキング
離婚件数ランキング

小学生朝食摂取率

公教育レベルの延長にある指標ですが、朝食をキチンと摂取している家庭が多い=子供が規則正しい生活を営んでいる=親がしっかりしているという証左といっても差し支えはないと思います。

2017年小学生朝食摂取率

人口増減率

前提として都道府県単位では、東京・福岡・沖縄以外は、人口を減らしています。これは、少子高齢化の影響で避けることのできない状況ですが、市町村レベルの自治体別でみると、流入人口が増えている自治体とそうでない自治体がハッキリと分かれているように見えます。

流入人口が増えている自治体は、危機意識が高く移住者受け入れを重要施策としているケースと相対的または自助努力によって魅力を増して人が集まっているケースが考えられます。

いずれにしても流入人口が増えているところは活性化しており、移住者を受け入れることにも抵抗が少ないため、移住しやすい地域といえるでしょう。

●人口増減率ランキング2017

このように、さまざまなデータを自身や家族がイメージする移住地での生活に照らし合わせれば、有用な判断材料となるはずです。




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